- 自由な市場取引の下では「やりがい」という非金銭的報酬が受け取れる環境では金銭的報酬が下がるのが「当たり前」なのではないか？
- 法定最低賃金を下回るとか、法的に支払うべきものを支払わないケースは、やりがい搾取がどうとかではなく単純に法律違反を理由にして取り締まればいい気がする。
- 元の話をもう少し補足しておくと、言ってることはシンプルで「同じ給料でやりがいのある仕事とやりがいのない仕事があったらやりがいのある方が選ばれる」「そうするとやりがいのない側の企業は人手不足になるので給料をあげる必要がある」ということです。
- 短くすると「やりがいが不足している企業は、より多くの賃金を支払う必要がある」ということ。
- 「やりがい」という言葉が漠然としてるのでもっと明確な例に変えると、ある野球チームのファンの人がいて、そのチームの試合をなるべく見に行きたいとする。A社は試合に間に合うように早退することが許される。B社は許されない。この場合にその人を採用したいならB社はより多くの報酬を払う必要がある
- その「試合を見ること」の価値がどれくらいなのかは人によって異なるけどたとえばBの方が年300万高ければ「本当は試合を見に行きたいけど数年間だけ我慢してBでお金を貯めるか…」となってもおかしくない。これが非金銭的報酬を支払えない会社が金銭報酬を積み増さなければならない理由。
- で、これって「その人が欲しいと思うものを会社が与えられるか」が争点になってるわけだけど、その「もの」は物理的なものですらないケースがある。今回の場合は「時間の自由度」だった。同様にその人がやりがいを求めるなら、与えられない企業はより多く支払う必要がある。
- A社とB社のどちらを選ぶかは、その人がそれぞれの軸をどの程度重視するかによって変わる。 #C-space
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