人々が任意の状況で直面する決定の集合が、過去の状況がもう関係なくなっているとしても、人々が過去にした決定や経験した出来事にどのように制限されているか https://ja.m.wikipedia.org/wiki/経路依存性
特に組織の知識獲得の文脈では「今現在行っている事業」に明らかに関係する知識Aと関係が明確ではない知識Bを比較した時、知識Bの獲得が抑制されることを指して使われる
- 組織のメンバー個々人の視点で見た時に、知識Bの獲得行動をするときには「意思決定権者が知識Bに時間などのリソースを割く決定をするための説得コスト」が掛かる
- 知識Aの獲得はそのコストが低い
- このコストの差によって個々人の意思決定に獲得対象として知識Aを選ぶバイアスがかかる
- 組織全体として見ると、知識Aを得たメンバーばかりで、社内に知識Bを持つメンバーがいない状態が発生することは全体最適ではない
これを破壊的イノベーションの発生原理だとする主張がある
- 新しく生まれた知識は、今の業務で使っていない知識
- 既存企業側が経路依存性によって新しい知識の獲得ができず、新興企業にはそのバイアスがないため、知識格差で既存企業が負ける
対策の例
- 説得コストを下げる
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たとえばRustの勉強をしたいエンジニアがいたとして、担当業務でRustを使っていなかったとしてもRust本を購入可能です。業務利用しているOSSの休日個人開発は業務か？ - Cybozu Inside Out | サイボウズエンジニアのブログ
- あらかじめこういう宣言をすることで、個々人の心理的ハードルを下げることができる
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- 複数の組織に所属する人
- 会社の中にないものを外の世界から引っ張ってきて結合
- 組織への情報流入経路は2つある
- 複数の組織に属している場合「今現在行なっている事業」も複数になる
- 個人にとってはネガティブになるケースがある: 会社の境界と個人の評価
- 研究部門を設置する
- 知識の獲得と創造を職責とする部署を作る
- メンバーの知識獲得行動に関する説得コストが下がる
- それ自体が業務だから
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